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良識ある「大人」求む
「大人」とは、ここでは精神年齢を指すことは言うまでもありません。皆さんは「大人」をどのように定義するでしょうか。
子どもたちの学力や自己肯定感の低下を目の当たりにして初めて、デジタル機器の有害性をようやく理解したのは「大人」でした。1976年スティーブ・ジョブズがAppleを創業し、同時に伝えた使用に関する注意点が理解されたのは、46年後の2024年となりました。
今回、フィンランドとオーストラリアが、子どもへのデジタル機器の過度な提供が適切でなかったと認識し、迅速に方針を改めたことは称賛に値します。これにより救われる子どもたちの数はまだ限られているかもしれませんが、素晴らしい第一歩と言えるでしょう。
フィンランドの「脱デジタル化」への取り組み
フィンランドは長年、革新的な教育システムで世界的に高い評価を得てきました。しかし最近、教育現場でのデジタル機器使用を制限する「脱デジタル化」の動きが見られます。これまでフィンランドでは、11歳以上の生徒全員にノートPCを無償配布し、デジタル教材の活用を推進してきました。しかし、近年の調査で学習成果の低下、生徒の集中力散漫化、マルチタスクによる学習効率の低下などの問題が明らかになりました。
この状況を受け、ヘルシンキ北方約70キロにあるリーヒマキの学校では、教科書、ペン、紙を使用した従来型の授業スタイルへの回帰や、中学校でのデジタル教材使用の大幅削減などの取り組みが行われています。
臨床神経心理学者のミンナ・ペルトプロ氏は、若年層の脳はマルチタスクに非常に弱く、デジタル機器の過度の使用は身体面・精神面両方にリスクがあると指摘しています。
オーストラリアの勇気ある決断
オーストラリア政府は、16歳未満の子どもたちのSNS利用を禁止する法案を今月末にも議会に提出する予定です。この法案が可決されれば、国レベルでSNSに年齢制限を設ける世界初のケースとなります。法案は、FacebookやInstagram、TikTokなどのSNS事業者に対し、16歳未満の子どもの利用を禁止することを義務付けるものです。アルバニージー首相は、「SNSは若者を傷つけていて、私はそれを終わらせる」と述べ、この法案の必要性を強調しています。
この法案提出の背景には、SNSを使った「いじめ」などの社会問題があり、子どものSNS利用禁止を求める団体の活動が影響しています。
日本の教育現場への問い
「日本の大人は、子どもたちのことが見えていますか？」と問いかけたいと思います。ある有名な教育施設から顧問医を依頼された経験があります。その経験を通じて、「自由」の意味を誤解した大人たちが、放任というスタイルで教育を行っている現状に疑問を感じました。小学生への国内初のプログラミング教育の導入など、表面的な取り組みに注力するあまり、子どもたちの心身の健全な発達が置き去りにされていました。
提案として、子どもたちの健全な成長のためには、デジタル機器の使用と従来の教育方法のバランスを慎重に検討し、子どもたちの実態に即した教育環境を整えることが重要と伝えましたが、「早くしないと、国内初の称号を他に取られる」と躍起になった校長先生を手助けする気にはならず、顧問医のお話は丁重にお断りすることになりました。
フィンランドやオーストラリアの取り組みは、日本の教育関係者にとっても貴重な参考事例となるでしょう。
日本の教育現場が抱える問題の根源には、専門家の知見が十分に尊重されていない現状があると言えるでしょう。確かに、デジタル機器の過度な使用や「自由」の誤解による放任的教育の弊害は、多くの専門家によって指摘されてきました。
しかし、これらの警告が十分に考慮されず、大人達が利益を得る「教育風」が、進められてしまう背景には、以下のような要因が考えられます：
- 教育現場と研究者の間の連携不足
- 社会全体のデジタル化推進の流れに逆らいにくい雰囲気
- 短期的な成果を求める風潮
- 専門家の意見よりも政治的・経済的要因が優先される傾向
- 大人教育の不足：本質を理解する能力
長年にわたり、発達におけるデジタル機器の危険性について警鐘を鳴らし続けてきた医師や医学博士たちの知見を、今こそ真摯に受け止め、実践に移す時期に来ています。彼らの専門的な見解を教育政策に反映させることで、子どもたちの健全な発達を支援する環境を整えることができるはずです。
20年後、精神疾患治療の需要が現代よりも格段に必要になるという事態は避けなければなりません。そのためには、現代の「大人」が良識を持てる精神年齢に早急に達することが重要です。これは、私たち一人一人が自己成長と社会的責任を果たすための「はじまりの時」かもしれません。
